東証大幅続落　世界同時株安の流れ、TOPIXは1200割れ

　前日の米株式市場では、雇用指標の悪化などを受けてダウ工業株30種平均が344ドル安と急落。世界景気全体の悪化懸念が一段と広がる中、世界同時株安の様相を呈しており、東京市場でも大手銀行やハイテクなど幅広い銘柄に年初来安値の更新が続出した。一方、先駆けて下落傾向にあった商社など資源株の一角は、自律反発狙いの買いで相対的に底堅かった。
　東証１部の売買代金は概算で２兆3294億円と８月８日（２兆5745億円）以来、売買高も同22億7924万株と同様に８月８日（22億8596万株）以来の高水準だった。ただ、売買の増加について市場では「国内外の機関投資家やヘッジファンドなどは換金売りや損失限定（ロスカット）の売りを急いでおり、資金流出の結果」との見方が多い。
　東証１部の値下がり銘柄数は1445、値上がり銘柄数は227、変わらずは43だった。TOPIX業種別株価指数(33業種)では、鉱業、パルプ･紙の2業種が上昇、銀行、不動産、金属製品、保険、鉄鋼など31業種が下落。東証1部の初来安値更新は、東レ、イビデン、NRI、新日石、神戸鋼、住友鉱、牧野フ、コマツ、ダイキン、東芝、ファナック、三井物、三井住友、商船三井、ソフトバンクなど429銘柄。
　４日の米国株が雇用関連指標の悪化を受けて急落したことを嫌気し、寄り付きから売りが先行。１ドル＝106円台後半とドル安・円高推移が重しとなったほか、国内、欧米から合計850億円の売りバスケットも観測され、主力株中心に幅広く下押し、日経平均株価は下げ幅400円に迫る場面があった。
　上海、香港などアジア株安やＧＬＯＢＥＸ（シカゴ先物取引システム）での米株価指数先物安に警戒感が働き、後場もさえない展開。日経平均株価１万2200円を割り込む場面では買い戻しなどによりやや下げ渋ったが、今晩に８月米雇用統計の発表を控えていることもあり、戻りは鈍く安値圏でもみ合った。市場からは、「世界的にリスクアセットを外す動きとなっている。特に独自要因に乏しい日本株は分散効果が小さくなっているうえ、中長期の成長力を見極めるうえで、政治情勢を考慮せねばならず、海外勢は手を出しづらい」（欧州系証券）との声が聞かれた。
　半導体メモリー世界最大手の韓国サムスン電子が、フラッシュメモリー大手の米サンディスクの買収を検討していると報じられ、サンディスクと提携している東芝は年初来安値を更新。米国株式市場で、建設機械のテレックスが米国や西欧の建設の弱さを理由に売上高と利益見通しを引き下げ、同業大手のキャタピラーが売られた。これを受け、建設機械を手掛けているコマツ、日立建などの建機株は年初来安値を更新。アティカス･キャピタルが保有資産を売却しているとの噂を否定するなど、ヘッジファンドによる処分売りの思惑が強まる中、金融セクターにも売りが目立ち、みずほ、三井住友などの大手銀行株や、 T&DHD、東京海上などの生･損保株も下落（三井住友は年初来安値を更新）。千葉銀、横浜銀などの地銀株も揃って年初来安値を更新。一方、 WTI原油先物価格安から、日本紙は年初来高値を更新。

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